ＨＰＶワクチンの費用対効果 福田敬先生

日本における費用対効果評価分析の代表格といえば、
国立保健医療科学院の福田敬先生。

医学のあゆみ2016.7.9号でHPVワクチンの費用対効果評価分析をやっていたので、
ちょっとまとめてみたいと思います。

◆公的な資金を財源とする予防や医療などの取組にについては、限られた財源を有効に用いるために、介入技術の費用対効果の評価が重要
◆諸外国に置いてはアメリカACIPやイギリスJCVIなどが追加的費用に見合う効果があるか検討している。
◆日本でも、厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会のワクチン評価に関する小委員会で個別ワクチンの評価を行っている

◆予防は多くの患者に実施するし、罹患が避けられたヒトの医療費しか削減できない
◆予防的な取組でもドミナント（優位）にならないものは多い
◆追加的案費用が必要となっても、それにみあった効果が得られれば費用対効果に優れると判断できる

◆質調整生存年：QALY
◆HPVワクチンはtype16,18などのハイリスクHPVの感染予防に有効
◆追加的費用も発生するが、HPV感染、子宮頚癌の罹患を抑制できるので効果も大きい
◆そこで
費用対効果を検証する経済評価研究が重要
◆研究
（研究について）
⇒数値だけ切り取ると誤解を生むので、是非読んで下さい。

◆１２歳前後の女児に対するHPVワクチン接種については、アメリカACIP、イギリスJCVIともに費用対効果にすぐれるという評価になっている
参考URL
ワクチン評価に関する小委員会報告書について
厚労省HP
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000014wdd.html


あと１点ぽいのでお早めに。

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追記しました 【オプジーボ】中医協で日本でも4月から試行的導入！！費用対効果評価分析対象品目まとめ【ハーボニー】

【オプジーボ】中医協で日本でも4月から試行的導入！！費用対効果評価分析対象品目まとめ【ハーボニー】


もう１か月前ですが、

７月２７日の中医協で１品目追加されたので追記しました。

メディファックスの記事より。あと新しいまとめ。

2014年度

特定健診実施率は48.6％
特定保健指導終了率は17.8％
特定健診受診者のうち26.2％がメタボ該当者・予備群

〇特定健診の実施率

共済組合74.2％

健康保険組合は72.5％
国民健康保険組合は45.5％
全国健康保険協会（協会けんぽ）は43.4％
市町村国保は35.3％

〇被扶養者の特定健診・特定保健指導の実施率の向上が課題
例：共済組合の特定健診実施率
被保険者は87.8％、被扶養者は39.0％ 

あと新しいまとめでーす。

【オプジーボ】日本でも4月から試行的導入！！費用対効果評価分析対象品目まとめ【ハーボニー】

7/31メモ

昨日は神保町界隈で天丼食べて、さぼうるで喫茶しました。
あの辺はいいっすねえ。

さて、今日のメモ。

〇（NICE、HAS、IQWiGのHP）
・guidelinesには二つある。混同しないように。
　・費用対効果を行うためのガイドライン
　・費用対効果を加味して作る診療ガイドライン
・NICEは費用対効果の結果をNICE発の診療ガイドラインにガンガン反映
・HASは費用対効果の結果が加味されたHAS発の診療ガイドラインが増え始めている。
・IQWiGはガイドラインの評価だけっぽい。

〇患者申出療養の対象
１．既に実施されている先進医療を身近な医療機関で実施することを希望する患者
２．先進医療の実施計画（適格基準）対象外の患者に対する療養
３．先進医療として実施されていない療養
４．現在行われている知見の対象とならない患者に対する治療薬等の使用

〇人口眼
・眼球に埋め込んだ電極から網膜に電気信号を伝えることで視力を回復
・脳内で信号を再構成するために、一定の学習期間が必要
・セカンドサイト社（カリフォルニア）

〇概算要求
社会保障費６７００億増、そのうち医療は２９００億増


調べること
・生産性損失とは？
・ラセミ体を光学分割した新薬

7/29のメモ

雨降りそうで降らなかったな。
これから東大で勉強会です。
本三でラーメンでも食っていこうかなー。

〇費用対効果分析　中医協費用対効果専門部会　福田参考人発言より
・イギリスの評価の対象とする技術等は、政府（保険省）が指定する
・効果指標をQALYに統一する
・増分費用効果比を１QALY増加に対して、２万から３万ポンド以下というのを概ねの目安とする

・NICEの設立は１９９９年
・費用対効果の評価はNICEの中では、テクノロジー・アプレイザルという言い方をしている
・実際の評価は外部のアカデミックセンターという大学等の研究ユニットに依頼し、協力を得て評価を行っている
・医療費に加えて、公費で負担する介護・福祉の費用である、パーソナル・ソーシャル・サービスというも分析に含める
・MTA
　＠複数の技術について一緒に評価をおこなう
　＠データの収集は外部の専門家
・STA
　＠個別の医療技術について評価をおこなう
　＠企業がデータを提出してそれを本に